IOTA（アイオタ）とは？Rebased後の仕組み・将来性・買い方

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2024年9月6日2026年10月15日

IoT（モノのインターネット）技術の発展に伴い、デバイス間で自律的な決済やデータ通信を可能にする技術が求められています。その中核を担う仮想通貨として注目を集めてきたのが「IOTA（アイオタ）」です。

IOTAは、一般的なブロックチェーンとは異なる独自の技術「Tangle（タングル）」を採用し、手数料無料・スケーラビリティの課題解決を目指して開発されました。そして2025年5月、「IOTA Rebased」と呼ばれる大規模なアップグレードを実施し、スマートコントラクトやステーキングに対応したネットワークへと生まれ変わっています。

結論から言うと、現在のIOTAは「IoT専用の手数料無料の通貨」から、「貿易・物流などの実社会のデータとお金を扱う汎用ネットワーク」へと方向転換している途中です。アフリカでの貿易デジタル化プロジェクトなど実用化の動きがある一方、価格は最高値から大きく下落しており、国内の取引所では買えないなど、投資する際の注意点も少なくありません。

本記事では、IOTAの基本的な仕組みから最新のアップグレード情報、実社会での活用事例、将来性とリスク、購入方法までを分かりやすく解説します。

＞IOTA公式サイト

IOTA（アイオタ）の基本情報と特徴

IOTAは、IoT（Internet of Things：モノのインターネット）デバイス間のシームレスな通信と決済を目的として、2015年にプロジェクトが始まった仮想通貨です。開発はドイツ・ベルリンに拠点を置く非営利団体「IOTA財団」が中心となって進めています。

従来型のブロックチェーンが抱える「取引手数料の高騰」や「処理速度の低下（スケーラビリティ問題）」を解決するため、全く新しいアプローチを採用してきたのが最大の特徴です。まずは、IOTAの基本情報を確認しましょう。

項目	内容
通貨単位	IOTA（旧表記：MIOTA）
開発・運営	IOTA財団（ドイツ）
合意形成の方式	DPoS（委任型プルーフ・オブ・ステーク）※2025年5月から
スマートコントラクト	対応（Move言語）
流通量	約47億IOTA（発行上限なし）
価格の目安	約0.05ドル（約7円）
時価総額	約2.2億〜2.3億ドル
過去最高値	約5ドル台（2017年12月）
国内取引所での取り扱い	なし

※価格・流通量は2026年10月中旬時点の目安です。集計サイトによって数値に差があります。

ブロックチェーンを使わない独自技術「Tangle」

IOTAが当初から掲げてきた最も革新的な点は、ビットコインやイーサリアムなどで使われている「ブロックチェーン」ではなく、「Tangle（タングル）」と呼ばれる、DAG（有向非巡回グラフ）というデータ構造をベースにした独自の分散型台帳技術を採用したことです。

ブロックチェーンは、取引データをブロックという単位にまとめ、それを1本の鎖のように直線的に繋いでいく仕組みです。そのため、処理が順番待ちになりやすく、取引量が増えると遅延が発生しやすいという弱点がありました。

一方、Tangleは網の目のような構造をしており、複数の取引を同時に処理することができます。これにより、ネットワークの利用が増えても処理が詰まりにくいという特性を持つとされてきました。

初期のIOTAの仕組み：マイナー不在と手数料無料

初期のTangleの仕組みにおいて特筆すべきは、「マイナー（採掘者）」が存在しない点でした。

ビットコインなどのブロックチェーンでは、取引の承認作業をマイナーが行い、その見返りとして報酬（手数料）を受け取ります。しかし初期のIOTAでは、「新しく取引を行うユーザーが、過去の2つの取引を承認しなければならない」というルールになっていました。

つまり、ネットワークの利用者全員が承認作業を分担し合う仕組みで、マイナーに報酬を払う必要がないため、送金手数料が無料でした。少額の支払いを大量に行うIoT機器にとって、手数料がかからないことは大きな魅力とされていたのです。

ただし、2025年のRebasedアップグレードにより、この「利用者が承認し合う」仕組みと手数料無料のモデルは終了しています。現在の仕組みについては次の章で解説します。

IOTAの大きな転換点：2025年の「Rebased」アップグレード

IOTAを語る上で欠かせないのが、2025年5月5日にメインネットで実施された「IOTA Rebased」という大規模なネットワークアップグレードです。

これはIOTAの歴史において最も重要な転換点であり、初期のアーキテクチャから脱却し、現代の暗号資産エコシステムに適合するための大幅な仕様変更が行われました。主な変更点は次のとおりです。

項目	Rebased以前	Rebased以後（2025年5月〜）
取引の承認	利用者どうしが承認＋コーディネーター	バリデーターによる承認（DPoS）
スマートコントラクト	本体のネットワークでは非対応	対応（Move言語）
手数料	無料	ごく少額（平均約0.005 IOTA）
ステーキング報酬	なし	あり
新規発行	なし（供給量は固定）	あり（1日あたり76.7万IOTA）

Move言語とスマートコントラクトの導入

Rebasedアップグレードの最大の目玉は、「MoveVM（Move仮想マシン）」の導入と、それに伴うスマートコントラクト機能の実装です。

Move言語は、もともとMeta（旧Facebook）のデジタル通貨プロジェクトのために開発されたプログラミング言語であり、安全性の高さや資産の管理に優れているという特徴があります。このMove言語をベースにしたスマートコントラクトがレイヤー1（メインネットワーク）に直接実装されたことで、IOTA上で以下のことが可能になりました。

DeFi（分散型金融）アプリケーションの開発
NFT（非代替性トークン）の発行
より複雑なビジネスロジックの構築

これにより、IOTAは単なる決済用トークンから、イーサリアムやSolana、Suiのような「汎用的な分散型ネットワーク」へと進化を遂げました。なお、Rebased後のIOTAは、同じくMove言語を使うSuiの技術をもとに作られており、取引の合意形成にもSui由来の「Mysticeti」という高速な仕組みを採用しています。

分散化（コーディネーターの廃止）とDPoSへの移行

初期のIOTAでは、ネットワークのセキュリティを維持するために「コーディネーター」と呼ばれる、IOTA財団が運営する中央集権的な監視ノードが存在していました。これはネットワークを保護するための暫定的な措置でしたが、「完全な分散化ではない」という批判の的でもありました。

Rebasedアップグレードでは、このコーディネーターが廃止されました。

代わりに、トークン保有者から預けられたIOTAの量に応じて選ばれる数十名規模のバリデーター（承認者）がネットワークを運営する「DPoS（Delegated Proof-of-Stake）」に移行しました。バリデーターは24時間ごとの期間（エポック）ごとに選び直され、誰でも条件を満たせば参加できます。ただし、参加には200万IOTA以上のステークが必要で、ビットコインのように誰もが気軽に参加できる仕組みとは言えない点には注意が必要です。

また、DPoSへの移行に伴い、IOTAをバリデーターに預けて報酬を得る「ネイティブステーキング機能」も利用可能になりました。2026年時点のステーキング報酬の利回りは年10〜13%程度とされていますが、利回りは変動します。ステーキングの基本については、仮想通貨の稼ぎ方は売買だけじゃない！ステーキング・レンディングなど7選で解説しています。

手数料無料モデルからの脱却とトークン設計の変化

Tangleの最大の特徴であった「送金手数料が完全無料」という仕組みも、Rebasedアップグレードに伴い変更されました。

スパム攻撃を防ぐため、平均約0.005 IOTA（日本円で0.1円にも満たない額）というごくわずかな取引手数料が導入されました。支払われた手数料はバーン（焼却）され、市場から取り除かれる設計です。

一方で、バリデーターとステーキング参加者への報酬として、1エポック（24時間）あたり76万7,000 IOTAが新たに発行されています。これは年間で約2億8,000万IOTA、発行済み量の約6%に相当します。手数料がごく少額なため、現在の利用規模ではバーンされる量は新規発行量よりはるかに少なく、供給量は増え続けています。「手数料のバーンで供給が減るデフレ型」と紹介されることもありますが、ネットワークの利用が大幅に増えない限り、実際には供給が増えるインフレ型である点を理解しておきましょう。

また、ガス代（手数料）を第三者が肩代わりできる「スポンサード・トランザクション」機能も実装されており、企業がユーザーの手数料を負担することで、利用者にとっては実質的に無料でサービスを提供することも可能です。

IOTAの実社会での活用事例

現在のIOTAが特に力を入れているのが、国際貿易や物流の書類・データをデジタル化し、ブロックチェーン上でやり取りできるようにする取り組みです。

貿易データ基盤「TWIN」

IOTA財団は、国際貿易の書類や物の動きをデジタルで共有するための基盤「TWIN（Trade Worldwide Information Network）」を推進しています。輸出入に必要な書類や証明書、荷物の情報をIOTA上で記録・共有することで、紙の書類による手続きの遅れや偽造を減らすことを目指しています。2026年は、アフリカやヨーロッパ、北米で実際の貿易ルートへの導入を広げることが目標とされています。

アフリカの貿易デジタル化「ADAPT」

アフリカ大陸自由貿易圏（AfCFTA）が進める貿易のデジタル化構想「ADAPT」にも、IOTAの技術が使われています。デジタルID、データ交換、支払いの仕組みをつなぐ取り組みで、2026年にはケニア、ナイジェリア、モロッコの3か国で導入が始まったと報告されています。ケニアでは以前から、IOTAの技術を使った貿易書類のデジタル化の実証が進められてきました。

こうした取り組みが広がれば、ネットワーク上の取引が増え、IOTAの実需につながる可能性があります。ただし、行政や企業による導入には時間がかかるのが一般的で、価格にすぐ反映されるとは限りません。

IOTAのメリット・デメリット

アップグレードによって大きく生まれ変わったIOTAですが、投資対象や利用するプラットフォームとして見た場合、どのようなメリット・デメリットがあるのでしょうか。分かりやすく整理しました。

IOTAのメリット

IoT・貿易分野での実用化の動き：機械同士のデータ通信や決済に加え、TWINやADAPTなど貿易・物流のデジタル化での活用が進められています。
エコで高効率なネットワーク：マイニングを行わないため、ビットコインなどのような莫大な電力を消費しません。
スマートコントラクトへの対応：Move言語の導入により、DeFiやNFTなど、より高度で多様なアプリケーション開発が可能になりました。
手数料が非常に安い：手数料は導入されたものの、平均約0.005 IOTAとごくわずかで、スポンサード・トランザクションで利用者の負担をなくすこともできます。
ステーキングで報酬を得られる：保有しているIOTAをバリデーターに預けることで、ステーキング報酬を受け取れます。
大手企業との協業実績：過去にはドイツの自動車メーカーや大手IT企業などと、実証実験やデータ連携の取り組みを行ってきた実績があります。

IOTAのデメリット

国内取引所で購入できない：2026年10月時点で、日本の金融庁に登録されている国内取引所ではIOTAの取り扱いがなく、海外取引所を利用する必要があります。
価格の長期低迷：2017年12月の最高値（約5ドル台）から、2026年10月時点では約0.05ドルと、99%前後下落しています。
供給量が増え続ける：Rebased以降は毎日新しいIOTAが発行されており、需要が増えなければ1枚あたりの価値は下がりやすい設計です。
完全無料モデルの終了：ごく微額とはいえ手数料が導入されたことで、かつての「完全手数料無料」という強みは失われました。
競合プロジェクトの台頭：レイヤー1ブロックチェーンの競争は激しく、SuiやAptosなど同じMove言語を採用する強力なライバルとのシェア争いに勝つ必要があります。
実用化への時間がかかっている：企業との協業発表は多いものの、それが具体的な商用サービスとして広く普及するまでには、まだ時間がかかっているのが現状です。

IOTAの価格推移と将来性・今後の見通し

仮想通貨投資において最も気になるのが「将来性」です。IOTAの価格の動きと、今後を占うための重要なポイントを解説します。

これまでの価格推移

IOTAは2017年の仮想通貨ブームで大きく値上がりし、2017年12月には約5ドル台の最高値を記録しました。しかし2018年以降は長く低迷が続き、2021年の上昇局面でも最高値には届いていません。

2025年のRebasedアップグレード後も価格の回復にはつながらず、2026年10月中旬時点では約0.05ドル（約7円）で推移しています。技術的な進化が価格の上昇に結びついていない点は、投資を考える上で冷静に受け止めておく必要があります。

IoT市場の拡大と実社会での普及

IOTAの価値は、「実社会のインフラとしてどれだけ実際に使われるか」に大きく依存しています。

世界のIoT市場は今後も成長が続くと予測されています。例えば、電気自動車が充電ステーションで自動的に料金を支払う、あるいはスマート家電が電力データを売買するといった「マシン間経済（Machine-to-Machine Economy）」が当たり前の社会になれば、その基盤となるネットワークの需要は高まるでしょう。

また、前述のTWINやADAPTのように、貿易の分野で実際に使われる事例が増えてきている点は好材料です。こうした実利用によってネットワーク上の取引が大幅に増えれば、手数料のバーンや、ステーキングのためのIOTAの需要にもつながります。

国内仮想通貨取引所への新規上場

現在、IOTAは日本の国内取引所には上場していません。しかし、もし今後Coincheck（コインチェック）やbitFlyer（ビットフライヤー）などの大手国内取引所に新規上場すれば、日本人投資家への認知度が高まります。

国内取引所への新規上場は、価格が一時的に上昇するきっかけになることもあるため、国内での動向には注目しておくとよいでしょう。ただし、2026年10月時点で上場の予定は発表されていません。

仮想通貨IOTAと競合銘柄の比較表

IoTや特定のインフラ構築に強みを持つ他の仮想通貨とIOTAを比較してみました。投資目的に合わせて、どのプロジェクトに将来性を感じるか参考にしてください。

項目	IOTA	Helium (HNT)	VeChain (VET)
主なターゲット	IoT・貿易などの実社会のデータと決済	分散型ワイヤレス通信インフラの構築	サプライチェーン（物流）の追跡・管理
基盤技術	独自のレイヤー1（MoveVM）	Solanaブロックチェーン	VeChainThorブロックチェーン
コンセンサス	DPoS (Delegated Proof-of-Stake)	Proof of Coverage (PoC)	DPoS（2025年12月にPoAから移行）
取引手数料	ごく微額（平均0.005 IOTA）	発生する	発生する（VTHOトークンで支払い）

IoTや貿易分野のインフラとしての汎用性を重視するならIOTA、特定の分野（通信・物流）での実用化を重視するならHeliumやVeChainといった選択基準になります。銘柄選びの考え方は、仮想通貨の銘柄選び6つのポイント｜初心者が避けたい銘柄の特徴も解説も参考にしてください。

IOTA（アイオタ）の買い方・購入手順

前述の通り、IOTAは現在日本の仮想通貨取引所では取り扱いがありません。そのため、IOTAを購入するには「国内取引所」と「海外取引所」の2つの口座を開設し、仮想通貨を送金して購入する必要があります。

基本的な手順は以下の4ステップです。

国内取引所で口座を開設する：
まずは、送金用のベースとなる仮想通貨（ビットコインやイーサリアム、リップルなど）を購入するための口座を作ります。送金手数料が無料の「GMOコイン」や、アプリが使いやすい「Coincheck（コインチェック）」などがおすすめです。
国内取引所で仮想通貨を購入する：
開設した口座に日本円を入金し、海外へ送金するための仮想通貨を購入します。送金スピードが速く手数料が安いリップル（XRP）などがよく使われます。
海外取引所に仮想通貨を送金する：
IOTAを取り扱っている海外取引所の口座を開設し、国内取引所から購入した仮想通貨を送金します。※送金アドレスの入力間違いには十分に注意してください。
海外取引所でIOTAを購入する：
海外取引所に仮想通貨が着金したら、それをUSDT（テザー）などのステーブルコインに交換し、そのUSDTを元手に「IOTA/USDT」の取引ペアでIOTAを購入します。

※海外取引所は日本の金融庁の登録を受けていないため、利用は自己責任となる点にご留意ください。

海外取引所を使うときの注意点

海外の取引所の中には、金融庁から無登録で営業しているとして警告を受けているところがあります。実際に、大手海外取引所のBybit（バイビット）は2025年10月末で日本居住者の新規登録を停止し、その後、日本居住者向けのサービスを終了しました。ほかの海外取引所でも、同じように日本居住者が突然使えなくなる可能性があります。

日本居住者の利用が認められているか、利用規約や公式のお知らせを確認する
海外取引所に資産を置いたままにせず、必要に応じて自分のウォレットに移す
取引所が破綻したり出金が止まったりしても、日本の法律による保護は受けられないと理解しておく
取引履歴を自分で保存しておく（確定申告に必要になります）

資産を安全に管理する方法については、ビットコインのセキュリティリスクとは？資産を守る7つの対策を解説もあわせてご覧ください。

税金について

IOTAを売却したり、ほかの仮想通貨と交換したりして得た利益は、日本では原則として雑所得として総合課税の対象になり、住民税と合わせて最大で約55%の税率がかかります。ステーキング報酬も、受け取った時点の価格で所得として扱われます。2028年1月から導入が見込まれている税率20.315%の申告分離課税は、国内の登録業者を通じた取引などが対象とされており、海外取引所での取引やステーキング報酬は対象外となる見込みです。

IOTAに関するよくある質問

IOTAとMIOTAは同じものですか？: 同じ仮想通貨です。以前は取引所などで「MIOTA」という表記が使われていましたが、現在は「IOTA」の表記に統一されつつあります。
IOTAの送金手数料は無料ですか？: 2025年5月のRebasedアップグレード以降は、無料ではありません。平均約0.005 IOTAというごく少額の手数料がかかります。ただし、サービス提供者が手数料を肩代わりする「スポンサード・トランザクション」を使えば、利用者の負担なしで取引することもできます。
IOTAに発行上限はありますか？: Rebased以降は発行上限がありません。ステーキング報酬として毎日76万7,000 IOTAが新たに発行されており、現在の利用規模では手数料のバーン量を大きく上回っているため、供給量は増え続けています。
IOTAは日本の取引所で買えますか？: 2026年10月時点では、金融庁に登録された国内の取引所ではIOTAを取り扱っていません。購入するには、国内取引所で買った仮想通貨を海外取引所に送金して交換する必要があります。